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ビジネスコンテストは、事業のアイデア・プランを競うコンテストであり、人脈を広げることや資金調達につなげることができるなどのメリットがあります。
また、コンテストの種類は様々あり、これから起業したい人向けのものから、すでに起業をしていて事業のブラッシュアップしたい人向けのものまで幅広くあります。
本記事では、ビジネスコンテストに参加するメリット・デメリットや具体例を紹介します。
- ビジネスコンテストとは何か
- ビジネスコンテストに参加するメリット・デメリット
- ビジネスコンテストの具体例
ビジネスコンテストとは
ビジネスコンテスト（通称、ビジコン）は、個人やチームが考えたビジネスプランをプレゼンテーションして競い合うコンテストです。
運営主体としては、企業や地方自治体、大学、官公庁など様々であり、各コンテストにより応募資格や審査基準が異なります。そのため、自社の状態にあわせてコンテストを選択する必要があります。
コンテストで入賞した場合は賞金をもらえることが多く、選考の過程であってもメンターのサポートなどの事業プランをブラッシュアップできる機会が与えられる場合があります。
具体例として、いくつかビジネスコンテストを後述しますが、イメージしやすくするため、東京都が主催する「Tokyo Startup Gateway**」**をご覧ください。
ビジネスコンテストに参加するメリット
ビジネスコンテストに参加するメリットは次の3つです。
- 事業アイデアをブラッシュアップできる
- 人脈が広がる
- 賞金や助成金などの資金調達ができるものもある
事業アイデアをブラッシュアップできる
ブラッシュアップにつながる要因が2つあります。
- ビジネスコンテストに向けて自分自身が事業プランの完成度を上げようとする
- コンテストの過程もしくは入賞後メンターからのサポートを受けられる
2つ目に関しては、すべてのコンテストでサポートを受けられる訳ではありませんが、実際に起業に詳しい人に相談することで、よりアイデアを具体的にすることができます。
人脈が広がる
参加者やメンターとの交流を通じて、人脈が広がる可能性があります。
また、自身の事業アイデアが世に出ることによって、事業に興味を持った人に連絡を取りやすくなることもあります。
ビジネスコンテストに参加するデメリット
ビジネスコンテストに参加するデメリットは次の3つです。
- 必ずしも起業に結びつくわけではない
- 時間がとられる
- アイデアを盗まれる可能性がある
必ずしも起業に結びつくわけではない
ビジネスコンテストで入賞したからといって、起業が成功すると決まったわけではありません。
コンテストの出場によって、理論的には成功確立が高くなるかもしれませんが、実際の起業には予測できない出来事も起こりうるため、理想と現実のギャップがあることを認識しておく必要があります。
時間がとられる
参加を決定した後、コンテストのスライド作成やプレゼンテーションの準備、メンターとの面談などに時間をとられることがあります。
アイデアを盗まれる可能性がある
アイデアを世間に公表することで、ビジネスパートナーを集めやすくなる一方で、アイデアを盗まれる可能性があります。
場合によって異なりますが、特に新しい技術などを用いる場合は、特許等を申請した後にコンテストの参加を考えてみてはいかがでしょうか。
ビジネスコンテストの具体例
ビジネスコンテストの例として、次の3つを紹介します。
Tokyo Startup Gateway（TSG）
東京スタートアップゲートウェイ（TSG）は、東京都が主催であり、400文字の事業アイデアを書いてエントリーをするコンテストです。
テクノロジーから、モノづくり、ソーシャルイノベーション、リアルビジネス、グローバルを見据えた起業など、分野を越えて、「東京」から世界を変える若き起業家を輩出するスタートアップコンテストになっています。
詳細については「Tokyo Startup Gateway」をご参照ください。
日経ソーシャルビジネスコンテスト
日経ソーシャルビジネスコンテストは日本経済新聞社が主催として、ソーシャルビジネスの健全な発展と一層の理解促進を目指し、同分野にチャレンジするプレーヤーを増やすためコンテストを実施しています。
応募資格は、第5回の場合「社会的課題の解決を目的とする事業に取り組む個人または法人（学生、社会人、株式会社、一般社団法人、NPO法人など）」であり、比較的対象が幅広いと言えます。
詳細については「日経ソーシャルビジネスコンテスト」をご参照ください。
Japan Venture Awards
Japan Venture Awardsは、中小機構が主催のビジネスコンテストです。「革新的かつ潜在成長力の高い事業や、社会的課題の解決に資する事業を行う、志の高いベンチャー企業の経営者を称える表彰制度」とされています。
第21回のコンテストでは、応募対象が「創業後概ね15年以内であり、高い志を持ち、自立する中小企業等の経営者又は代表者」になっています。
詳細については「第21回 Japan Venture Awards｜創業 ベンチャー」をご参照ください。
今回、3つのコンテストを紹介しましたが、冒頭でも記述したとおり、ビジネスコンテストには様々な種類があります。
各地域のビジネスコンテストを検索したい方は「ビジネスプランコンテスト | 経済産業省 中小企業庁 – ミラサポplus」をご参照ください。
ビジネスコンテストまとめ
ビジネスコンテストとは、「個人やチームが考えたビジネスプランをプレゼンテーションして競い合うコンテスト」でした。
メリットとして、事業のブラッシュアップや資金調達があり、これらを目的として参加する人や企業は多くあります。
それぞれのビジネスコンテストによって、これから起業をする人から、ある程度の規模のスタートアップ企業まで、とても幅広く応募資格が定められているため、ビジネスコンテストの参加を検討してみてはいかがでしょうか。
